フォーラム開催日程
最近の開催例
2010年3月20日：英国から見たEUの将来（於：日本プレスセンター）
2006年(第14年度)：G7/G8 Research Groupへの参加の成果を踏まえ、フォーラムを再開予定。
2005年(第13年度)：G7/G8 Research Groupへの参加を中心に活動。
2004年(第12年度)：G7/G8 Research Groupへの参加を中心に活動。
2003年(第11年度)：第32回 / 第33回 / 第34回
2002年(第10年度)：第30回 / 特別講演 / 第31回
2001年(第9年度)：第28回 / 第29回
2000年(第8年度)：第25回 / 第26回 / 第27回
1999年(第7年度)：第23回 / 第24回
1998年(第6年度)：第19回 / 第20回 / 第21回 / 第22回
1997年(第5年度)：第16回 / 第17回 / 第18回
1996年(第4年度)：第14回 / 第15回
1995年(第3年度)LSE創立100周年：第8回 / 第9回 / 第10回 / 第11回 / 第12回 / 第13回
1994年(第2年度)：第4回 / 第5回 / 第6回 / 第7回
1993年(初年度)：第1回 / 特別講演 / 第2回 / 第3回
| 第34回 2003年6月13日 慶応義塾大学三田校舎東館6階 G-SECラボ |
| Prof. Collignon (LSE European Insitutue) |
| 新欧州憲法 |
| 慶應義塾大学と共催 |
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第33回 2003年4月16日(水) 日本プレスセンタービル9階宴会場
2003年4月18日(金) 慶応義塾大学三田校舎東館6階 G-SECラボ |
| Sir. Nicholas Bayne (4/18司会) 慶大法学部教授 田中俊郎 |
4/16 サミットの歴史とフランス・サミットの展望
4/18 新経済外交 |
| Sir. Nicholas は、現役時代は、サッチャー首相のシェルパ、英国外務省の経済局長、カナダ大使、OECD大使、アフリカ４カ国の大使をつとめ、サミットに関する多くの著書をはじめ、2003年春出版予定の「新経済外交」は、その方面のバイブル的存在になるものと期待されます。現在は、ロンドン大学LSE（政治経済学院）で経済外交の講座も持っています。イギリス外務省にも影響力があり、カナダ・サミット外交における Kirton 教授の役割に比すべきものに加えて、人脈面でも世界的なネットワークを有しています。案内書 |
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| 第32回 2003年2月20日(木) 慶応義塾大学三田校舎東館6階 G-SECラボ |
| アダム・スタインハウス博士 (英国Civil Service College 上級講師) |
| The UK and the EU: How UK Officials Learn About Europe |
| 慶應義塾大学の主催 |
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| 第31回 2002年6月10日(月) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
Prof. J. Kirton (G8サミットリサーチグループ代表、トロント大学)
Dr. C. Coker (LSE講師)
石川 薫 (日本国際問題研究所 所長代行)
宇田 信一郎 (LSEフォーラム会長)(兼司会)
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「カナダサミットの展望」Prof. Kirton
「グローバリゼーションとテロリズム」Dr. Coker
「グローバリゼーションとアフリカのオーナーシップ」石川薫
「世界経済の安定と日本経済の再生」宇田信一郎 |
| G8リサーチグループによるプレゼンテーション。カナダ大使館後援、日加協会、日英協会、社会経済生産性本部、JETRO賛同。案内書 |
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| 特別講演 2002年4月18日(木) 慶応義塾大学三田校舎東館6階 G-SECラボ |
| アンソニー・ギデンス (LSE学長) |
| Global Third Way Debate (グローバルな『第3の道』の討論) |
| アンソニー・ギデンス LSE学長の来日に伴う、特別講演会。案内書 |
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| 第30回 2002年1月17日(木) 日本プレスセンタービル9階会議室 |
| 宇田 信一郎 (LSEフォーラム代表、G8サミットリサーチグループメンバー) |
| 変革期の社会と国家 - グローバリゼーションの光と影 - |
| 日英協会、社会経済生産性本部後援。トヨタ、ソニー、中外製薬、明治製菓、NEC、日本IBM、明治製菓協賛。 |
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| 第29回 2001年9月1日(土) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| 三宅 純一 (『戦略会議』開催時代の事務局長、元日本総合研究所副理事長、元日銀金融経済研究所長) |
| 『戦略会議』の目指したもの - 日本の現在と今後のあり方 - |
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| 第28回 2001年1月27日(土) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| Prof. Michael Leifer (LSEアジア･リサーチセンター所長、前LSE副学長) |
アジアにおける多角的安全保障の進展と問題点
The Progress and Problems of Multilateral Security Cooperation in Asia |
マイケル･リーファー教授は、ヨーロッパにおけるアジア地域の安全保障問題の権威。アジア太平洋地域安全保障協力協議会(EU-CSCAP)の、ヨーロッパ側共同議長。外務省の外郭団体、国際問題研究所の松永前所長や、小和田所長とこれまでに世界各地の会議に同席している。案内書(english)
(講演者病気の為、開催中止) |
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| 第27回 2000年8月4日(金) 慶応義塾大学北新館 4階会議室 |
| Prof. Michael Yahuda (LSE 国際関係学部教授、LSEアジアセンターメンバー) |
中国のグローバリゼーションへの対応
China's response to globalisation (China and the Issue of globalisation) |
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| 第26回 2000年7月13日(木) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| ジョン・カートン (G7/G8サミツトリサーチグループ代表 トロント大学教授) |
| 沖縄サミットへの展望 |
| LSEとG7/G8サミツトグループは、平成10年5月のバーミンガム・サミットの際、共同で、セミナーを開催したが、その時参加した宇田フォーラム会長が、サミットリサーチグループのメンバーになつた事により、沖縄サミットに備えたフォーラムを日本でLSEフォーラムとして、開催した。案内書(English) |
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| 第25回 2000年1月11日(火) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| デイヴィツド・コープ (英国議会 科学技術局長) |
| 英国人の見た21世紀の日本の産業と環境 |
| Prof. David Cope は、ケンブリッジとLSEで学び、英国のエネルギー政策研究で教壇に立つエネルギーテクノロジーアセスメント・大気汚染管理、自動車廃棄ガスのスペシャリスト。日本の大学の教授を勤めこともあり、OECDの国際エネルギー機関のチームリーダーや、英国の経済環境発展センターの専務理事を経て現職。 |
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| 第24回 1999年9月10日(金) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| Dr. Jannet Elizabeth HUNTER |
| 現代日本を経済史学者の立場から見て |
| Dr. HUNTERは Oxford で日本経済史の分野でPhd.を取得後、LSEで日本経済史を中心に20年近く教鞭を取っておられます。この間、日本政府から研究に招かれたり、日本の学者たちをLSEに数多く招いたりし、その業績はよく知られています。 |
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| 第23回 1999年6月4日(金) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| Dr. Richard Werner (Profit社 代表取締役兼チーフエコノミスト) |
| 日銀の金融の量的緩和は、正しく行われているか？ |
LSE、Oxford、東大で研究し、大蔵省、日銀、野村総研等の研究員を勤めた Dr.Werner によるプレゼンテーション。氏は、以前日銀法改正直前に第16回フォーラムにおいて｢中央銀行のあり方｣について、日本の学界やマスコミでは触れられていない角度から解剖し、コメンテーターであった三宅元日銀金融研究所長、当時の日本総研副理事長と白熱の討論をした。三宅氏は、その後、戦略会議事務局長になった。今回のフォーラムでも国会議員、外人記者を含めての討論が展開された。
LSEフォーラム会員、金融関係者、金融関係者、金融関係に関心のある政治家、学者を対象として実施。 |
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| 第22回 1998年10月26日(月) 慶応義塾大学北新館4階会議室 |
| ロナルド・p・ドーア教授、(司会)佐藤健二 東京大学助教授 |
| ロナルド・ドーア 日本研究50周年記念講演会 |
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| 第21回 1998年3月25日(水) 慶應義塾大学北新館2階会議室 |
| アダム・スタインハウス (LSEリーサーチ・フェロー)、(司会)慶大法学部教授 田中俊郎 |
| EUと日本 |
| ハーバード・オックスフォード両大学に学び、ケンブリヅジ大学講師 |
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| 第20回 1998年3月24日(火) 日本プレスセンタービル10階ホール |
| トーマス・アレステイア・クラーク (イングランド銀行専務理事、ケンブリヅジで数学、LSEで経済学を学ぶ) |
| 英国のビツグバンの経験と将来のストラテジー |
| 国際金融情報センターと共催 |
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| 第19回 1998年3月5日(木) 日本プレスセンタービル10階ホール |
| ニコラス・スターン (欧州復興開発銀行(EBRD)チーフエコノミスト 兼総裁顧問、前LSE経済学部教授) |
| 旧ソ連・東欧の移行経済の現状と市場経済化・自由化の展望 |
| 国際金融情報センターと共催 |
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| 第18回 1997年10月4日(土) 国際文化会館 樺山ルーム |
| ルイ・ターナー (日英ハイテク産業フォーラム英国側責任者、英国王立國際問題研究所理事) |
| 英国における日本企業の調査研究開発 |
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| 第17回 1997年7月22日(火) 慶応義塾大学三田北新館ホール |
| Prof. Leslie Hannah (LSE 副学長)、(司会)矢作常雄 慶応義塾常任理事(前慶応ビジネススクール校長)、(コメンテーター)和田一夫 東大経済学部教授 |
| 世界の大企業1912年-1997年 |
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| 第16回 1997年11月19日 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| Dr. Richard Werner、(コメンテーター)三宅純一 日本総合研究所 副理事長(元日銀金融経済研究所長) |
| 中央銀行のあり方 |
| 講師はLSE、Oxford、日本でも東大、日銀(金融経済研究所)、大蔵省(財政金融研究所)、開銀(設備投資研究所)客員研究員を経て、現在Jardine Fleming Securities チーフエコノミスト。 |
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| 第15回 1996年2月15日(木) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| ロナルド・p・ドーア教授、(司会)宇田信一郎、(コメンテーター)山室勇臣 元三菱銀行副頭取、国際大学長、(同)豊島格 ＪＥＴＲＯ理事長、(同)伊庭保 ソニー副社長、(同)張富士夫 トヨタ自動車 常務取締役 |
| 「日本的経営の行くえ」 |
| 記念シンポジウム |
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| 第14回 1996年2月13日(火) 鹿児島大学 稲盛会館 |
| ロナルド・ドーア教授 (LSE Center for Economic Performance 主任研究員、日本学士院客員会員) |
| 日本的経営の行方 |
| NHK鹿児島放送局、鹿児島放送と共催 |
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| 第13回 1995年11月24日(金) 日本プレスセンタービル9階宴会場 |
| ジェームス・メイヨール (LSE国際関係学部教授) |
| 民族紛争と国連平和維持の危機 |
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| 第12回 城山観光ホテル |
| 森嶋 通夫 LSE名誉教授 (文化勲章受賞者) |
| アジアと日本 |
| 鹿児島島日英協会、MBC南日本放送、南日本新聞と共催。 |
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| 第10回 1995年6月14日 慶應義塾大学北新館 |
| Dr. Richard Werner |
| 日本経済のミラクルは再び起こる！ |
| 講師はLSE、Oxford、日本でも東大、日銀(金融経済研究所)、大蔵省(財政金融研究所)、開銀(設備投資研究所)客員研究員を経て、現在Jardine Fleming Securities チーフエコノミスト。 |
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| 第9回 1995年6月14日 慶應義塾大学北新館 |
| Nische LSE 教授 |
| LSE創立100周年とイギリスの大学教育 |
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| 第8回 1995年4月 慶應義塾大学北新館 |
| Lieven LSE 教授 |
| ロシアの過去と未来 |
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| 第7回 1994年6月15日 |
| Michael Hodges 博士 |
| 来るべき世界経済秩序再編成の時代 |
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| 公開討論会 1994年5月27日 日本経済新聞社(同社後援) |
| Ronald Dore 教授、伊藤元重 東大教授、小島明 日経解説副主幹 |
| 官僚制度・官僚主義・規制緩和 |
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| 第5回 1994年6月1日 東京大学 |
| David Starkey 博士、(司会)城戸毅 東大教授 |
| 英国における近代君主制度の盛衰 |
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| 第4回 1994年5月23日 慶應義塾大学 |
| Derek Diamond 教授 |
| 英国都市開発の成功と失敗 |
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| 第3回 1993年10月27日 国連大学 |
| Charles Goodhart 教授 |
| ヨーロッパの通貨交換メカニズムの混乱と欧州通貨制度の展望 - 国際金融市場の行方- |
| 国連大学の支援のもと開催された。 |
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| 第2回 1993年10月5日 国連大学 |
| Susan Strange 教授、大守隆(企画庁)、佐々 慶大教授、(司会)小林規威 前慶応ビジネススクール学院長 |
| Trade Relations in the Triade off - 日米欧3極の貿易関係 - |
| 国連大学の支援のもと開催された。 |
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| 特別講演 1993年9月18日 |
| Dr. Ashworth (LSE学長) |
| 21世紀の大学に向かって |
| 東京都の「 TAMAライフ 」計画の一環として開催された多摩学長国際会議(1993年9月18日)においてLSE学長 Dr. Ashworth が基調講演を行った。 |
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| 第1回 1993年9月3日 国連大学 |
| ロナルド・ド−ア |
| 「こうしようといえる日本」 |
| Ronald Dore教授(当時、朝日新聞社から『「こうしよう」といえる日本』を出版)が、反論者(外務省 英 報道官、猪口孝 東大教授、佐藤誠三郎 慶大教授、国広正雄 参議院議員)と討論。国連大学と共催。 |
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